KPMGコンサルティング，「Rogue Company」のB to B事業強化を支援

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配信元	KPMGコンサルティング	配信日	2021/02/05

＜以下，メーカー発表文の内容をそのまま掲載しています＞

KPMGコンサルティング株式会社(本社：東京都千代田区、代表取締役社長兼CEO：宮原 正弘、以下、KPMGコンサルティング)は、米国ゲーム会社Hi-Rez Studios社(本社：アトランタ、CEO：Stewart Chisam、以下、Hi-Rez)の新作「Rogue Company」の日本市場におけるB to B事業の強化、ならびに新たな事業価値創出に関する取り組みを支援します。

昨今新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大により、多くの国内自治体はインバウンド観光客数の減少で地域経済の活性化が停滞し、企業は安定的なブランディング、マーケティングチャネルの確保が難しい状況になっています。一方で、ゲームのプレイ時間やゲーム実況コンテンツの視聴時間は増加しており、ゲーム関連企業はコロナ禍で活性化している数少ない事業の1つとされます。

さらに、ゲーム会社においてB to B事業の強化は新しい収益源となるだけでなく、事業リスクを避ける取組みにもつながります。ゲームを娯楽目的のみならず、自治体や企業が新規事業に取り入れることで持続的な事業が創出できる可能性があることから、今後さらに需要が増加することが見込まれています。Hi-Rezは、マルチプラットフォーム、無料プレイ、Game as a Serviceを企画・開発するゲームデベロッパー兼パブリッシャーであり、同社が開発したゲームは世界中でユーザー数は9,000万人を超えます。

今回の新作ゲーム「Rogue Company」は、チーム対戦型シューティングゲームとなり、異なるプラットフォーム、コンソール機器を使用したプレイヤーとの協力や対戦プレイが可能で、2020年9月にオープンベータ版がスタートして以来、北米・欧州を中心に世界中でユーザー数を増やしています。Hi-Rezは日本を有力な市場の1つとして捉えており、日本市場におけるB to B事業の強化を模索していました。


KPMGコンサルティングは、自治体と連携をしてゲーム内仮想空間やバーチャルツーリズムを活用したゲームコンテンツの強化、若年層へのアプローチやリーチを検討している企業向けにゲームコンテンツを活用した新たなブランディング、マーケティングチャネルの拡大など、同ゲームの日本市場におけるB to B事業の強化、新たな事業価値創出に向けた取組みを支援します。また、今後は、Hi-Rezの支援対象国を拡張し、日本国内だけでなく、海外市場への支援を検討しています。

KPMGコンサルティングは、日本におけるeSports市場を巨大なマーケットととらえており、2018年よりeSportsアドバイザリーサービスを提供しています。eSports市場はゲーム会社、メディア、イベント会社、行政、スポーツチーム等、国／地域によって発展を牽引する主体が異なっており、日本は世界第三位のゲーム市場を誇りながらもeSportsマーケットでは世界で大きな後れをとっています。

日本のeSportsマーケットを継続的且つ健全なマーケットとして成長させるために、海外を含む様々なステークホルダーの事業方針、ガバナンスを含むビジネスモデル、実行プラン策定に向け、eSportsフレームワークを開発しており、eSportsアドバイザリーの知見とグローバルネットワークの強みを活かし、eSportsマーケットの発展に貢献します。

特に、B to B事業を模索している国内外のゲームパブリッシャーやゲームコンテンツを活用した事業を検討している自治体・企業などに対し、ゲームコンテンツや企業の強みを活かした新たな価値創出に向けた支援を強化していきます。

＜KPMGコンサルティングについて＞
KPMGコンサルティングは、KPMGインターナショナルのメンバーファームとして、ビジネストランスフォーメーション(事業変革)、テクノロジー、リスク＆コンプライアンスの3分野でサービスを提供するコンサルティングファームです。戦略、BPR、人事・組織、PMO、アウトソーシング、ガバナンス・リスク・コンプライアンス、ITなどの専門知識と豊富な経験を持つコンサルタントが在籍し、金融、保険、製造、自動車、製薬・ヘルスケア、エネルギー、情報通信・メディア、サービス、パブリックセクターなどのインダストリーに対し、幅広いコンサルティングサービスを提供しています。

「Rogue Company」公式サイト