「Google for Games Developer Summit 2021」で，クラウドゲームサービス“Stadia”に関する新たな施策が発表

　Googleは北米時間の2021年7月12日〜13日，ゲーム開発者向けのカンファレンス「Google for Games Developer Summit 2021」を開催し，Android対応タイトルの開発を目的としたツールやライブラリの説明をGoogleのエキスパート達が行った。Android以外でも，一般的なゲーム開発やサービス関連の解説が多数用意され，とくに「Stadia」に関係した新発表がトピックの1つとして以前からアピールされていた。

「Stadia」公式サイト

　「Stadia」は，Googleが2019年11月に開始したクラウドゲームサービスで，今のところ日本でのサービスは実施されていないものの，22か国で展開されており，日本のパブリッシャのタイトルも多く含まれている。プレイヤーの入力に対するゲーム側の処理をすべてサーバーで行い，結果をストリーミング配信するという仕組みで，オンラインでつながっていれば，手元のデバイスの性能に関わらずどのようなゲームでもプレイ可能。インストールやアップデートの手間もかからない。


　公開された映像にはGoogle Business DevelopmentのCareen Yapp氏が登壇し，まず「Stadia」の現状を報告したのち，続いて「Stadia」のゲームを提供するパブリッシャ/デベロッパの収益化についての解説が行われた。月額課金のサブスクリプションサービスである「Stadia Pro」では，今月から収益の70％が開発側に還元されるという。収益は，ユーザーがアクセスした日数で測定され，1日に同じゲームを2回プレイしても，1日にカウントされるという。
　また，リンクをクリックするだけにすぐにゲームが始められる「Stadia」の「Click‐to‐Play」機能を使い，ユーザーが無料トライアル期間からサブスクリプションに切り替えた場合，対象となったゲームに対して，ユーザー1人あたり10ドル（または同等の現地通貨）を支払うという施策も発表された。これは，上記の収益に追加する形で支払われ，2022年の導入が予定されている。


　最後に，Stadia Storeでゲームを購入した場合，開発側の利益配分を85％にするインセンティブプログラムが発表されている。これは，2021年の10月1日にスタートし，2023年一杯まで続くという，かなり長期だが期間限定の施策だ。ただし，ゲームの総売上が300万ドル（約3億3000万円）に達した場合，従来の比率に戻されるという。これまでの利益配分の比率は明らかにされていないが，多くのメディアが70％としており，手数料が半額になったとも捉えられる。

　Yapp氏は映像で「Stadia」向けタイトルの認定を簡素化することや，UnityやUnreal Engineといったゲームエンジンに対する従来以上のサポートなどを語り，より多くのパブリッシャ/デベロッパの「Stadia」への参加を呼びかけている。

　2月2日に掲載した記事でお伝えしたように，社内スタジオである「Stadia Games ＆ Entertainment」をわずか2年で閉鎖するなど，ゲーム市場への進出では苦戦している雰囲気のGoogle。「Stadia」の先行きも心配されていたものの，期間限定とはいえ収益配分の変更を打ち出すなど，今後も力を入れていく様子が感じられる。「Stadia」の日本での展開にも期待したい。