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質疑応答では，5月8日に発表されたNintendo Switch 2本体およびNintendo Switch各モデルのメーカー希望小売価格の改定についての質問が寄せられた。
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このたびのハードウェアの価格変更は，特定の要因によるものではなく，昨今のさまざまな市場環境の変化が，同社のゲーム専用機ビジネスのグローバルでの事業性に中長期的に影響を与えると考えられたことから決定された。
仮にコスト上昇が一時的なものであり，比較的短期で収束することが見込まれていれば，採算性の改善などの企業努力によって，ハードウェアの価格を維持しながらインストールベースの拡大を目指すという選択肢も考えられていたという。
しかし，メモリを中心とした部材価格の高騰や為替，石油価格の動向などの市場環境の変化は，中長期にわたり続くと見込まれ，従来どおりの価格を維持した場合，ハードウェアの採算性が著しく悪化し，結果として中長期的な事業運営にも影響を及ぼす可能性があるという結論に至った。
なお，日本，米国，欧州で価格変更の幅が異なることに関しては，今回の変更の背景にあるさまざまな市場環境の変化によって受けている影響の度合いが，地域によって異なるためであるとされている。今後，部材価格がどのように推移していくかは分からない部分もあるが，少なくとも今年だけではなく来年に関しても影響を受ける可能性があると認識しているという。それ以降については，どのような状況になっても柔軟な対応ができるよう準備を進めていくとのことだ。
また，メモリを中心とする部材価格の高騰や関税措置にともなう原価への影響として，同社は合計で約1000億円を当期（2027年3月期）の業績予想へ織り込んでいる。これは，前期の影響額との差分ではなく絶対額が反映された。前期に関してはメモリ等の部材価格の上昇はハードウェアの採算性に大きな影響がなかったが，価格の上昇は今後も継続する見通しであり，当期以降は徐々にハードウェアの採算性を圧迫する要因になると予想されている。現時点での販売計画や調達状況等を踏まえ，メモリを中心とする部材価格の上昇による影響を試算し，関税措置と合わせて原価への影響を約1000億円と見込んだとのことだ。
さらに質疑応答では当期における，Nintendo Switch 2ハードウェアの予想販売台数を1650万台としている背景についても質問された。前期（2026年3月期）の販売数量は1986万台であり，これは期初の予想販売台数である1500万台や，第2四半期決算発表時に公表した修正予想である1900万台を上回るものだった。1986万台という数字は，同社が過去に発売したハードウェアと比較しても異例の水準だという。
2026年3月には「ぽこ あ ポケモン」が国内外で販売を伸ばし，ハードウェアの販売にも貢献した。こうした現状の販売の勢いや，過去の同社ゲーム専用機の2年目の販売水準などを加味した上で，当期の予想販売台数が設定されているという。
代表取締役社長の古川俊太郎氏は，「Nintendo Switch 2向けには，今後もたくさんの新作タイトルを用意しており，お客様それぞれのタイミングでNintendo Switch 2へ移行いただけるよう一本一本の魅力を丁寧にお伝えしていきます」としている。
このほか，大型タイトルの販売時期や，30周年を迎えた「ポケットモンスター」関連タイトルの今後の展開などについて，質問が寄せられた。詳細は任天堂が公開しているPDFで確認してほしい。
