Riot Gamesが今後5年のビジネスプランを公開。退職時の新たな仕組みなど，労働環境の向上を目指す

　Riot GamesのCEOを務めるニコロ・ローレン（Nicolo Laurent）氏が，公式サイトに「やってみよう：Riot Games，次の5年」（Calling the Shot: the Next Five Years at Riot Games）と題したメッセージを公開した。従業員向けのメッセージを一般に共有するという体裁なので，新作の状況などについての言及はないものの，同社の今後の5年にわたるビジネスプランが語られている。

Calling the Shot: the Next Five Years at Riot Games

　Riot GamesのCEOに就任した5年前，新作開発によってラインナップを拡充すると語ったローレン氏だったが，その言葉どおり，「League of Legends」1本だった同社のタイトルは，「Teamfight Tactics」「League of Legends: Wild Rift」「Legends of Runeterra」，そして「Valorant」と確実に増強されてきた。

Riot Gamesのニコロ・ローレン氏 （2021年11月，筆者撮影）

　2021年を振り返ったローレン氏は，毎月1億8000万人ものプレイヤーがRiot Gamesの作品を楽しみ，何百万人もの人々がアニメ「Arcane」の第1シーズンを視聴し，「VALORANT Champions Tour 2021」はゲーム市場最大の視聴者数を獲得したeスポーツ大会になったと語り，新型コロナウイルス感染症拡大という状況下にも関わらず，多大な貢献をした約3000人の従業員を称える。
　そのうえで，eスポーツの運営やアニメシリーズの続編制作といった多角的な経営でエネルギーを分散させるのではなく，それぞれの部門をさらに濃密に展開していくと述べている。

　2018年には，女性従業員に対する差別的な労働環境が集団訴訟に発展し，2021年に8000万ドルで和解したことが発表されたRiot Gamesだが，こうした背景を受けてローレン氏は，労働環境のさらなる向上にも言及した。いわゆる「キュードッジプログラム」（Queue Dodge Program）を，親会社であるTencentの了承を得て，独自にアレンジした形で施行するという。
　キュードッジプログラムとは，退職した従業員の救済策として，アメリカではゲーム産業を含むIT業界で広く行われているが，Riot Gamesでは，どんな理由であれ退職を決めた従業員に対して，就業期間の長短に関わらず基本給の25％が支払われ，条件が合えば3か月間にわたって保険金が支給される。さらに，支給前に退職したとしても，完全なボーナスが受け取れるという。ローレン氏は，Riot Gamesを離れるときにプレッシャーを感じてはいけないと述べている。


　Riot Gamesは現在，「Project L」「Project F」（いずれもコードネーム）という2つの新作と，MMORPGを開発中であるとされており，シンガポールに開発拠点を開設するなど，グローバルに展開中だ。また，サードパーティのパブリッシングを行うRiot Forgeからは2022年中に「CONV/RGENCE: A League of Legends Story」（Double Stallion）と「Song of Nunu: A League of Legends Story」（Tequila Works）という作品がリリースされる予定になっている。